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ストレスチェックのあり方

待合室

実施企業の声

すでに数年前からストレスチェックを実施している企業に対して、その効果について確認をしたところ、ストレスチェックをした結果、ストレスが高いと判定された従業員の多くは上司との人間関係を悪化しているとか、教養や処遇に及び長時間労働で不満を抱えているような人であるとかあった業務成績や人事評価の結果が悪いような従業員というような従業員がほとんどを占めており、ストレスチェックの本来の目的である潜在的なメンタルが不調であるような従業員はごく少数であるということがわかりました。ただし、ほとんど毎年同じ従業員が、ストレスが高い従業員としての結果を出し続けているということもわかりました。また実際にメンタル面の不調によって休職をしてしまった従業員のストレスの数値を調査してみると、そのほとんどは病状やクリニックなどに通院していることを隠してはおり、意図的にストレスの数値を標準および標準以下となるように回答しているケースがほとんどであることもわかりました。また産業医師の意見によると、ストレスチェックによってストレスが高い従業員として判定された従業員の中に、本当に心療内科などに通院したり入院が必要な人はほとんどいないということもわかっています。その一方で、個人の判断で安易に心療内科などの中心をして、その結果、長期間病気に苦しめられてしまうというような従業員が多く出るのではないかと心配するような企業も多いことも現実です。

正直に答えることが大事

会社内で発生するストレスの原因を把握して、その原因をなくすことが目的のストレスチェックがストレスになっているのであれば、元も子もありません。そもそも、ストレスチェックは、直属の上司や部下などに報告されるものではないということをきちんと理解しておきましょう。直属の上司や部下に報告されて、関係性が悪くなったり、人事評価に影響がでるのではないのかと考える人が多いのですが、そのようなことはありません。ストレスチェックの解答は産業医やストレスチェックの管理を任されている一部の総務部門、人事部門の担当者に公表されるのみです。なので、安心して、正直な回答をするように社員に伝え、理解してもらいましょう。また、ストレスチェックを行なう前に、社員にうつ病やうつ病に関する手当金や障害年金などについても正しく理解してもらうことが重要です。